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日本のバスの歴史
第二次世界大戦後~現在



バス業界は、自家用自動車の増加により第二次世界大戦後から大きな打撃を受けてしまいます。ここでは、第二次世界大戦後から現在における、日本のバス事業の歴史について紹介します。

第二次世界大戦後

戦前に整備された自動車交通事業法による統合は、民間事業者でほとんど行なわれなかったため、戦後になると体制の見直しが行なわれました。これにより、民間事業者での統合が進み、大手私鉄を始め、地方のバス会社なども体制の見直しを始めます。この他にも、統合された路線の返還を求める声が寄せられたり、バス事業を再開する鉄道事業者などが相次いで登場。また、新しくバス事業を始める事業者や新たにバス事業に参入するタクシー事業者もいました。

戦争が終わり10年程過ぎた1950年代後半以降、一部の大手私鉄は観光開発に乗り出します。これを機に、地方のバス事業者は大手私鉄の傘下に入り始めましたが、経営状態が悪化したバス事業者は、倒産する前に大手バス事業者の傘下に入ろうと画策する企業もいました。そんな中、傘下に入ったバス事業者の一部では、合併や再編が行なわれましたが、長距離路線専門のバス事業者も誕生。それ以降、路線バスに乗車する人たちも増加を続け、バスの黄金時代となりました。

1960年代後半になると、バスの黄金時代は終わりを迎えていきます。自家用自動車の増加に伴い渋滞が発生し、頻繁にバスが遅延するようになりました。地方においては、過疎化が進み乗客数が減少。これにより、多くのバス事業者が合併や撤退を余儀なくされましたが、その反面で合併により大きなバス事業者も誕生した歴史があります。

1980年代に入ると自動車交通が急激に発展し、バス事業はさらに過酷なものになりました。

現在の状況

2002年2月に「改正道路運送法」が施行され、バス事業の規制緩和が行なわれたことで公的な規制がなくなり、新規参入や撤退が自由になりました。また、地域バスの存続や廃止に関しては、各市区町村に任せることとなったため、バス事業へ参入する事業者が増大。これにより、一部の路線では運賃の値下げ競争も起こっています。

1990年代になると、無線通信やGPSなどのIT技術の活用がスタート。一定時間の運行の調整などを行なう他、携帯電話やインターネットでバスの運行状況を確認できます。これにより、利用者がバスの待ち時間を把握できるようになったため、利用者は待ち時間を有効に使えるようになりました。